固定電話の必要性はまだある？家庭別の判断基準と解約前チェックリスト

固定電話の請求を見るたびに、「ほとんど使っていないのに、これって必要なのだろうか」と感じたことはないでしょうか。スマホが当たり前になった今、固定電話をやめて固定費を下げたい気持ちは自然です。一方で、いざ解約を考えると「緊急連絡は大丈夫？」「学校や病院の登録は？」「停電や災害のとき困らない？」と不安が次々に出てきます。

固定電話の要・不要は、世間の流れで決めるものではありません。家族構成、利用頻度、FAXの有無、仕事での信用、そして停電時の備えまで含めて考えると、残すべき家庭と、スッキリ手放せる家庭がはっきり分かれます。

この記事では、固定電話を残すかやめるかを迷っている方に向けて、家庭別の判断基準をチェック表で整理し、解約前に必ず確認すべき項目、手続きの選び方、代替手段までを順番に解説します。読み終えたときには、自分の家庭にとっての最適解が明確になり、納得して次の一手を決められるはずです。

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固定電話の必要性を考える前に確認したいこと

固定電話を「残すか」「やめるか」で迷うとき、多くの方が先に気にするのは月額料金です。しかし、料金だけで判断すると「解約した後に困る」「残したのにほとんど使わない」という両方の後悔が起こりやすくなります。固定電話は単なる通話手段ではなく、家族の連絡網、災害時の備え、仕事上の信用、FAXなどの周辺用途と結びついていることがあるためです。

そこでまずは、固定電話が置かれている前提を整理します。固定電話をめぐる環境はここ数年で変化があり、特に「IP網移行」「料金改定」といった話題が、見直しの引き金になりやすい状況です。大切なのは、ニュースや噂だけで不安になって慌てて決めるのではなく、家庭の状況に照らして必要性を判断し、必要なら代替策まで含めて段取り良く移行することです。

固定電話は廃止ではなくIP網へ移行している

「固定電話はなくなる」と耳にすると、今ある電話番号が使えなくなるのではないか、緊急時に困るのではないかと心配になるかもしれません。ただ、実際には固定電話が一斉に使えなくなるという理解は正確ではありません。固定電話の仕組みは変化していますが、一般の利用者にとっては「使えなくなるから解約」という単純な話ではなく、あくまで自分の家庭に必要かどうかで判断するのが現実的です。

ここで押さえておきたいのは、「固定電話そのものが消える」ことよりも、「回線やサービスの提供のされ方が変わる」ことです。これにより、料金や提供条件、障害時の扱いなどで従来と異なる場面が出る可能性があります。したがって、見直しは不安の解消だけでなく、家計や暮らしの最適化にもつながります。

ポイントは次の2つです。

• いま固定電話を使っている目的が、今後も必要かどうか

• その目的は、固定電話以外の手段で安全に置き換えられるかどうか

この2点を整理できると、解約・継続・代替への切り替えのいずれを選んでも、納得感が大きくなります。

2026年4月の料金改定で見直しが増える理由

固定電話の見直しが増えやすいもう一つの理由が、料金の改定です。固定電話は「ずっと同じくらいの料金」という印象を持ちやすい一方で、条件の変更があると「このまま払い続ける意味があるのか」を考える契機になります。

ただし、料金改定があるからといって、全員が解約すべきということではありません。固定電話が必要な家庭は確かに存在しますし、必要性が残るなら「支払いの合理性」は家族の安心や目的達成と引き換えに成立します。反対に、固定電話の役割がすでに終わっている家庭なら、改定をきっかけに整理した方が生活が楽になります。

見直しを進めるときは、次の流れで考えると失敗が減ります。

1. 固定電話を「何のために使っているか」を棚卸しする

2. その用途が「固定電話でなければならないか」を確認する

3. 代替できるなら、代替手段の弱点（停電・機器・連絡網）を補う

4. 手続きの種類（解約・休止など）を間違えないように選ぶ

次章から、必要性が高い家庭の特徴と、低い家庭の特徴を具体的に見ていきます。

固定電話の必要性が高い家庭の特徴

固定電話の必要性が高い家庭には共通点があります。それは「固定電話がないと困る用途が残っている」ことです。たとえばFAX、見守り、仕事の信用など、単なる通話よりも周辺の仕組みとして固定電話が使われているケースです。

この章では、残す判断になりやすい典型例を整理し、どこに注意すべきかも合わせて解説します。ここに当てはまる場合、いきなり解約するよりも、まず「継続か代替への切り替え」まで含めて検討した方が安全です。

FAXや特定の機器で固定電話回線が必要

固定電話が必要になりやすい代表例がFAXです。家庭でFAXを常用する頻度は減っていますが、以下のようなケースでは今でも残りやすい傾向があります。

• 医療・介護・福祉関連の書類でFAX連絡が残っている

• 学校、地域活動、自治会などでFAXを使う場面がある

• 取引先や顧客の都合でFAXが必要

• 複合機や固定回線を前提にした機器があり、置き換えが面倒

この場合に重要なのは、「固定電話契約の解約」ではなく「FAXがどうなるか」を先に確認することです。FAXの運用は固定回線に依存していることが多いため、解約するとFAXだけが使えなくなることがあります。先に代替策を決めておけば、解約後に困る事態を避けられます。

FAXを残したい場合の代替の考え方は大きく3つです。

• 固定電話回線は残し、FAX運用を継続する

• ひかり電話などに切り替え、FAXが使える条件か確認したうえで移行する

• 紙FAXをやめ、インターネットFAXやPDF送受信に移行する

ここでの落とし穴は「FAXは残したいが、固定電話は不要」という希望が衝突しやすい点です。希望を両立するには、FAXの代替策を先に作ってから固定電話を整理する必要があります。

緊急連絡や見守りで固定電話が役立つ

高齢の家族がいる家庭、持病がある家族がいる家庭、あるいは子どもの留守番がある家庭では、固定電話が安心につながることがあります。固定電話は操作が単純で、スマホの通知に気づかない・充電が切れる・操作が難しいといった不安が相対的に少ないためです。

特に「見守り」の観点では、次のような使われ方があります。

• 家族が定期的に電話をかけ、応答状況で異変に気づく

• 緊急時にすぐ押してかけられるよう電話機を置く

• スマホが苦手な家族との主な連絡手段として維持する

ただし、緊急連絡に関しては「固定電話なら災害や停電に強い」という思い込みが起こりやすいため注意が必要です。固定電話といっても、回線の種類によって停電時の挙動が異なることがあります。停電に備える目的があるなら、後の章で解説する「回線種別ごとの違い」を必ず確認し、必要に応じて電源のバックアップも検討してください。

仕事や信用面で番号が必要なケース

個人事業主や在宅ワーカー、小規模ビジネスでは、固定電話番号が「信用」や「安心感」につながる場面がまだあります。特に次のようなケースでは、固定電話を残す判断が合理的になりやすいです。

• 名刺やWebサイト、店舗情報で固定番号を掲示している

• 顧客が固定電話でかけることを前提にしている（高齢層の顧客など）

• 行政や取引先の書類で固定電話番号を求められる場面がある

• 携帯番号を公開したくない（プライベートと分けたい）

この場合も「固定電話を残すか」だけでなく、「番号を残すか」「受け口をどう運用するか」まで考えると選択肢が広がります。たとえば、固定電話をそのまま維持するだけでなく、ひかり電話、転送、クラウドPBXなど、受付体制に合わせた形に整える方法もあります。

ここまでが「必要性が高い家庭」の典型です。次章では「必要性が低い家庭」を具体化し、解約が向きやすい条件を整理します。

固定電話の必要性が低い家庭の特徴

固定電話の必要性が低い家庭の共通点は、「固定電話が生活の中でほぼ機能していない」ことです。使っていない、重要な着信がない、迷惑電話が主でストレスになっている、連絡網がスマホ中心に移っているなどです。

必要性が低いのに惰性で維持すると、毎月の固定費だけでなく、心理的な負担や管理の手間も積み上がります。ここでは、解約や整理が向きやすい条件を3つの観点で見ていきます。

1年でほとんど使っていない

最も判断しやすいのが利用頻度です。以下を具体的に思い出してください。

• 直近12か月で固定電話から発信した回数

• 直近12か月で「固定電話で受ける必要があった」重要な着信の回数

• 固定電話でしか受けられない連絡があったか

もし「年に数回以下」「重要な着信はほぼない」なら、固定電話の役割はすでに縮小している可能性が高いです。スマホで代替できているなら、固定電話を残す理由は薄くなります。

ただし、見落としが起こりやすいのは「固定電話番号を登録している先が残っている」ケースです。固定電話を使っていなくても、学校や病院、保険、金融機関などの連絡先が固定電話になっていると、解約後に連絡がつかない状況を招きます。解約を考えるときほど「登録先の棚卸し」が重要になります。

迷惑電話が主で心理的負担が大きい

固定電話の着信がほとんど迷惑電話や営業電話という家庭も増えています。電話が鳴るたびに身構える、留守電を確認するのが億劫、家族が怖がる、といったストレスがある場合、固定電話は「安心のため」ではなく「不安の原因」になり得ます。

この場合、考えるべきは次のどちらかです。

• 固定電話を残すなら、迷惑電話対策を強化して負担を下げる

• 固定電話をやめて、連絡窓口をスマホや別手段に一本化する

迷惑電話対策は電話機側の機能、回線事業者のサービス、ナンバーディスプレイなど複数の手段があります。ただ、対策を重ねても「そもそも必要な着信がない」なら、維持する合理性は薄くなります。

携帯とネット環境で代替が成立している

家族全員がスマホを持ち、日常連絡も重要連絡も携帯番号で完結しているなら、固定電話の必要性は低くなります。特に次の条件がそろうほど、解約しても困りにくい傾向です。

• 家族が全員スマホを常時携帯している

• 充電切れ対策（モバイルバッテリー、充電ルール）がある

• 緊急連絡は携帯番号で共有されている

• 固定電話番号を登録している先を変更できる見通しがある

• 自宅インターネット回線の運用もシンプルになっている

一方で「スマホがあるから大丈夫」と思っていても、災害時に充電が尽きる、通知に気づかない、家族間の連絡ルールが曖昧、といった理由で不安が残ることがあります。そうした不安は、固定電話を残すことよりも「バックアップ設計」で解消できるケースが多いです。具体策は後の章で解説します。

固定電話を残すかやめるかを決める判断表

ここからは、実際に「残す」「やめる」「代替へ切り替える」を決めるためのパートです。迷いを減らすコツは、判断基準を家族で共有し、感覚ではなくチェックで決めることです。

3分で判定できるチェックリスト

次のチェックリストに沿って、「はい」「いいえ」をつけてみてください。時間がない方は、まず上から10項目だけでも十分です。

必要性が高いサイン

• 固定電話番号を登録している先が多い（学校、病院、保険、金融機関、自治体など）

• 高齢の家族がいて、スマホ運用に不安がある

• 子どもの留守番があり、固定電話があると安心できる

• 仕事で固定電話番号を掲示している、または取引先の連絡窓口になっている

• FAXを使っている、または固定回線前提の機器がある

• 災害や停電時の備えとして、連絡手段を複線化しておきたい

• 家族がスマホを持たない・持てない事情がある

• 近所や親族が固定電話宛に連絡してくることが多い

必要性が低いサイン

• 固定電話からの発信は年に数回以下

• 重要な着信はほとんどなく、迷惑電話が中心

• 連絡先は携帯番号で足りている

• 固定電話が置き物になっている（普段使わない、音を切っている）

• 固定電話番号を登録している先を洗い出せる、変更できる

• 家族がスマホの通知や留守電を問題なく運用できる

• 固定電話に対してストレスが強い（詐欺が怖い、鳴るのが嫌）

判断の目安

• 「必要性が高いサイン」が3つ以上ある
  → 継続、または代替へ切り替えを中心に検討

• 「必要性が低いサイン」が多く、必要性が高いサインがほぼない
  → 解約の検討を優先

• どちらも少し当てはまる
  → いきなり解約ではなく、休止など戻れる選択肢も含めて検討

次に、状況別に判断がブレにくくなる「マトリクス表」を示します。

判断マトリクス表

この表で方向性が見えたら、最後に「回線種別と停電」の落とし穴を確認します。

回線種別ごとの違いと停電時の注意点

固定電話の是非を決めるときに、意外と見落とされるのが停電時の挙動です。「固定電話があれば停電でも安心」と考える方もいますが、実際には回線種別や利用環境で差が出ます。

主な回線パターンと注意点

• アナログ電話（いわゆるメタル回線）
  回線から給電される仕組みがあり、停電時でも使える可能性があると言われます。ただし、電話機の種類や配線、環境によって左右されるため、実際に停電時に必ず使えると断言できるものではありません。

• ひかり電話など、光回線を使う電話
  ONUやルーターなど、電源が必要な機器が介在します。停電時はそれらが止まるため、電話が使えない可能性があります。停電対策としては、ONUやルーターに給電するためのUPS（無停電電源装置）を用意するなどの考え方が一般的です。

停電対策をどう考えるか

停電時の備えとして固定電話を残したい場合は、次の順で検討すると整理しやすいです。

1. いま自宅がどの回線種別かを確認する

2. 停電時に電話が使える構成かを確認する

3. 使えない構成なら、UPSなどで補えるかを検討する

4. 固定電話以外のバックアップ（モバイルバッテリー、家族の連絡ルール、別回線）も合わせて整える

停電対策は「固定電話を残すこと」だけで完結しません。必要性があるなら、仕組みまで含めて備えることが安心につながります。

固定電話を解約する前にやることと手続き

ここからは、解約や整理を進める方が失敗しやすいポイントを潰していきます。固定電話は一度やめると、元に戻しにくい場合があります。特に番号の扱いは、後悔が出やすい論点です。

最初に大切なのは、「解約」「休止」「一時中断」といった選択肢を理解し、自分が何を守りたいのか（番号、復活の余地、費用）を明確にすることです。

解約と休止の違いを先に決める

手続きの言葉が似ているため、勢いで「解約」を選んでしまうのがよくある失敗です。まずは違いを整理します。

手続き比較表

ここでのポイントは、「迷いが少しでもあるなら、戻れる余地がある手続きを優先する」ということです。番号や回線の復活を後から望む可能性があるなら、いきなり解約にしない方が安全です。

また、同じ言葉でも契約種別や事業者、地域で扱いが異なることがあります。最終的には契約先の案内に従う必要がありますが、少なくとも「解約は強い決断」「休止等は保険になる」という大枠を押さえておくと、判断のミスが減ります。

解約前チェックリスト（登録変更、FAX代替、緊急連絡）

解約の前に、必ずやっておくべきことをチェックリスト化します。これを一つずつ潰すだけで、解約後のトラブルが大きく減ります。

1. 固定電話番号の登録先を洗い出す

最初にやるべきは、固定電話番号が登録されている先の棚卸しです。思い当たる先をすべて書き出し、変更が必要かを確認します。

• 学校・保育園・習い事

• 病院・薬局・歯科・介護事業者

• 保険（生命保険、自動車保険、火災保険など）

• 金融機関（銀行、証券、クレジット関連）

• 通販・宅配・会員サービス

• 自治体や地域の連絡網

• 仕事関係（名刺、Webサイト、取引先登録）

コツは「紙とアプリの両方で確認すること」です。スマホの連絡先だけでなく、封書、明細、会員サイトのプロフィール欄などにも固定電話番号が残っていることがあります。

2. 家族・親族の緊急連絡ルールを決める

固定電話をやめると、「家にかければ誰かが出る」という連絡の仕方ができなくなります。家族がそれぞれ外に出ている家庭ほど、次を決めておくと安心です。

• 緊急時は誰に最初にかけるか（優先順位）

• つながらないときの次の手段（SMS、メッセージアプリ、職場連絡など）

• 深夜や早朝の連絡の取り決め

• 子どもが困ったときに誰へかけるか

このルールを家族で共有しておくと、「固定電話がないこと」への不安が大きく減ります。

3. FAXの代替策を決める

FAXを使っている場合、解約前に代替策が決まっていないと手詰まりになります。まずは頻度で分けて考えましょう。

• 月に数回以上使う
  → ひかり電話でFAXが使えるか確認する、またはインターネットFAXへの移行を検討する

• 年に数回しか使わない
  → 必要なときだけ使える手段（コンビニでの送受信、PDF化してメール送付など）に切り替える

運用を変えるときは、相手先の都合（FAXしか受けられないか、PDFやメールが可能か）を先に確認しておくとスムーズです。

4. 迷惑電話対策の方針を決める

固定電話を残す場合は、迷惑電話対策をしないとストレスが残り続けます。対策の方向性は次の通りです。

• 電話機の迷惑電話対策機能を有効化する

• 不明番号への応答ルールを決める（留守電で受けるなど）

• ナンバーディスプレイ等で見える化する

• 家族内で「怪しい電話への対応ルール」を共有する

固定電話をやめる場合でも、携帯側で迷惑電話対策を強化しておくと安心です。

5. 停電・災害時のバックアップを用意する

固定電話をやめると、連絡手段がスマホ中心になります。停電で充電ができない状況を想定し、最低限次を用意しておくとよいでしょう。

• モバイルバッテリー

• 乾電池式の充電手段や車載充電

• 連絡先の紙控え（スマホが壊れたときのため）

• 家族の集合ルール（連絡が取れないときの行動）

「固定電話をやめても大丈夫」と自信を持つための準備だと考えると、手間の意味がはっきりします。

手続きの流れと当日の注意点

準備ができたら、手続きに進みます。手続きそのものは難しくありませんが、当日の注意点を押さえておくとさらに安心です。

手続きの基本ステップ

1. 契約内容を確認する
   契約名義、設置住所、電話番号、回線種別、関連オプション（ナンバーディスプレイ、転送など）を整理します。

2. 手続きの種類を決める
   解約か、休止等の戻れる手続きかを選びます。迷いがあるなら、保険が効く選択肢を優先します。

3. 解約前チェックリストを完了させる
   登録変更、緊急連絡ルール、FAX代替、停電対策などを済ませます。

4. 申し込みを行う
   Webまたは電話で申し込みます。本人確認や工事の有無が関係する場合もあるため、案内に従います。

5. 機器や設定を整理する
   レンタル機器がある場合は返却が必要なことがあります。転送設定や関連サービスの停止も漏れなく対応します。

当日の注意点

• 重要な連絡が入り得る期間は避ける（学校行事、通院予定の前後など）

• 家族全員に「いつから固定電話が使えないか」を共有する

• 変更後の連絡先が正しく登録できているかを確認する

• FAXや周辺機器がある場合は、移行後にテストしておく

ここまでできれば、解約後に「しまった」となる確率はかなり下がります。

固定電話の代替手段と選び方

固定電話を「やめる」といっても、選択肢は一つではありません。大きく分けると次の2方向です。

• 番号を捨てて、連絡手段をスマホ中心に一本化する

• 番号は維持しつつ、仕組みを変えて運用を軽くする

必要性が少しでも残る人ほど、後者の方が納得感が高い傾向があります。ここでは代表的な代替手段と、向いている人の特徴を解説します。

ひかり電話やIP電話に切り替える

番号を残したい、または固定電話としての受け口を維持したい場合、ひかり電話やIP電話への切り替えが候補になります。自宅のインターネット回線と合わせて整えることで、管理がシンプルになる場合があります。

向いている人

• 仕事の連絡窓口として番号を残したい

• 家族や親族が固定電話番号にかける習慣がある

• FAX運用を維持したい（ただし対応条件の確認が必要）

• 固定電話の費用を見直しつつ、受け口は残したい

注意点

• 停電時に使えない可能性があるため、停電対策をセットで考える

• FAXがある場合は、切り替え後に問題なく送受信できるか事前確認する

• ルーターやONUなど機器が増える可能性があるため、設置場所と管理の手間を見積もる

「番号の維持」と「停電時の強さ」は両立しにくい場合があります。停電対策を重視するなら、UPSを用意する、スマホのバックアップを強化するなど、複合的に備えると安心です。

携帯一本化にする場合のバックアップ

固定電話をなくして携帯一本化にすると、固定費が下がり、連絡窓口も分かりやすくなります。一方で、携帯一本化には弱点もあります。弱点を事前に潰すことが、後悔しないコツです。

携帯一本化の主な弱点

• 充電切れや故障で連絡が途絶えるリスク

• 家族全員が外出していると、家庭宛の連絡が受けにくい

• 電波状況や災害時の混雑でつながりにくい場面がある

• 家族が通知に気づかない、電話に出られないことがある

バックアップの具体策

• モバイルバッテリーを常備し、定期的に充電状態を点検する

• 重要連絡先は家族で共有し、紙でも控える

• 緊急連絡の優先順位を決め、つながらない場合の次手段を用意する

• 留守電やメッセージ機能を前提に、折り返しルールを家庭内で決める

• 高齢家族がいる場合は、固定電話の代わりに「押すだけで通話できる端末」など操作が単純な手段を検討する

携帯一本化は「やめる」決断を後押ししますが、安心まで担保するにはバックアップ設計が不可欠です。固定電話の代わりに、家庭としての連絡の仕組みを作り直すイメージで取り組むと失敗しにくくなります。

小さな事業はクラウドPBXも視野

個人事業や小規模事業の場合、固定電話の必要性は「信用」と「運用」の両面で判断が難しくなります。固定電話番号があること自体がメリットになる一方、営業時間外の対応、転送、スタッフの在宅対応など、運用課題が増えることもあるためです。

そこで視野に入るのがクラウドPBXなどの仕組みです。代表番号を持ちながら、スマホで受けたり、複数人で分担したり、営業時間外のガイダンスを設定したりといった運用がしやすくなる場合があります。

向いているケース

• 固定番号は必要だが、固定電話機に縛られたくない

• 在宅勤務や外出が多く、受電体制を柔軟にしたい

• スタッフ間で受電を分担し、取りこぼしを減らしたい

• 営業時間外の案内や自動応答などを整えたい

事前に確認したいこと

• 月額費用と通話料金、機能の範囲

• 既存番号の扱い（引き継ぎ可否、転送運用の可否）

• インターネット障害時のリスクとバックアップ

• 顧客層が固定電話での連絡を好むかどうか

「固定電話を残すか、やめるか」の二択で悩むより、「番号を残して運用を変える」発想に切り替えると、事業の状況に合う落としどころが見つかりやすくなります。

固定電話の必要性でよくある質問

最後に、固定電話の必要性を考えるときに出やすい疑問をまとめます。判断に迷うポイントを事前に解消しておくと、家族での合意形成もスムーズになります。

固定電話がないと困る手続きはある？

固定電話がないと「絶対にできない」手続きが一律に増えるわけではありません。ただ、固定電話番号を連絡先として登録している先が多いほど、変更の手間が増え、変更漏れがあると連絡が取れない事態が起こります。

困りやすいのは次のようなケースです。

• 学校や病院から緊急連絡が入るが、連絡先が古い

• 金融機関や会員サービスの本人確認で、登録電話番号が必要になる

• 仕事の取引先が固定番号へ連絡する習慣がある

• 親族や近所が「家にかける」前提で連絡してくる

したがって、手続きの可否よりも「連絡がつく状態を保てるか」が本質です。解約前に登録先の棚卸しをしておけば、多くの問題は回避できます。

解約したら同じ番号は戻せる？

一般に、解約は「戻す前提」の手続きではないため、同じ番号を確実に取り戻せるとは考えない方が安全です。番号を残す可能性が少しでもあるなら、解約ではなく、戻れる余地がある手続き（休止等）を優先して検討するとよいでしょう。

番号が絡む後悔は、解約後しばらく経ってから出やすいのが特徴です。名刺や書類、各種登録情報を修正しきれなかった、取引先の連絡網が変えられなかった、親族が固定番号にかけ続けた、など、時間差で問題が表面化することがあります。迷いがあるなら「保険を残す」判断が結果的に安心につながります。

停電や災害時はどれが強い？

停電や災害時の強さは、「固定電話かどうか」ではなく「何で動いているか」に左右されます。

• 回線から給電される仕組みがある場合、停電時でも使える可能性がある

• 機器の電源が必要な電話は、停電時に使えない可能性がある

• 停電対策としては、UPSやモバイルバッテリー、連絡ルールの整備など複数の備えが有効

つまり、停電対策を重視するなら「固定電話を残す」だけでなく、回線種別や家庭の電源環境、家族の運用まで含めて備えることが重要です。固定電話をやめる場合も、バックアップ設計を整えれば不安はかなり減らせます。

以上の流れで整理すると、固定電話の必要性は感覚ではなく、家庭の状況と用途から判断できます。まずはチェックリストで方向性を出し、次に回線種別と停電の注意点を確認し、最後に手続きと代替策を段取り良く進めてください。料金やサービス条件は変更されることがあるため、最終の申し込み前には契約先の案内を確認しておくと、より安心して移行できます。