大学職員はやめとけ？と言われる10の理由と、それでも向いている人の条件

転職サイトやSNSで「大学職員は天国」といった声がある一方で、「大学職員はやめとけ」という強い否定的な意見も少なくありません。
安定していてホワイトなイメージがあるからこそ、「本当に自分に合うのか」「飛び込んで後悔しないか」を慎重に見極めたい方が多いはずです。

本記事では、大学職員のリアルなメリット・デメリットを整理しつつ、向いている人・向いていない人の特徴や、他の選択肢との比較、後悔しないためのチェックポイントまで体系的に解説いたします。

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大学職員はやめとけ？と言われる背景

なぜ「大学職員 やめとけ」というワードが検索されるのか

「大学職員 やめとけ」という言葉が検索される背景には、次のような事情があります。

• 働き方改革の影響で、ワークライフバランスを重視する人が増えている

• SNSやブログで「大学職員はホワイト」「年収が高い」といった投稿が拡散されている

• 一方で、「退屈すぎる」「年功序列でモチベーションが保てない」といった不満の声も可視化されている

その結果、

• 「本当にそんなに良い仕事なのか？」

• 「やめとけと言われるのはなぜか？」

を事前に確認したい人が、「大学職員 やめとけ」と検索していると考えられます。

「楽で高給・超ホワイト」というイメージとのギャップ

大学職員には、次のようなポジティブなイメージがつきまといます。

• 残業が少ない

• 休みが多く、長期休暇も取りやすい

• 年収が同年代より高め

• ノルマや数字に追われない

実際には、民間企業と比較して「残業少なめ・年収まずまず・安定性高め」という条件の大学が多い一方で、すべての大学が「楽で高給」というわけではありません。大学の規模・ブランド・立地・財政状況、そして配属部署によって、働き方や忙しさは大きく変わります。

「良い面」だけが切り取られて広がる一方で、「退屈」「成長実感がない」といったネガティブな意見も強く発信されることで、イメージとのギャップが生まれ、「やめとけ」という言葉だけが独り歩きしている状況だと言えます。

大学職員という仕事の基礎知識（国立・私立・部署別）

大学職員の主な仕事内容と部署

大学職員は、教員とは異なり「大学を運営する事務・管理のプロ」です。代表的な部署は以下の通りです。

• 教務・学務：履修登録、成績管理、時間割編成、卒業判定など

• 学生支援・学生課：奨学金、学生生活支援、課外活動支援、学生相談窓口など

• キャリアセンター：就職支援、企業との連携、インターン調整など

• 入試・広報：入試企画・実施、高校訪問、オープンキャンパス、パンフレット・Webサイト運用など

• 総務・人事：人事・労務、規程管理、庶務、理事会・委員会運営など

• 財務・経理：予算管理、決算、資金繰り、補助金対応など

• 研究支援：科研費等の研究費管理、産学連携、知的財産管理など

多くの大学では「事務系総合職」として採用され、数年ごとに部署ローテーションを行います。
そのため、経験を重ねるほど大学運営全体を広く理解できる一方、「希望しない部署」に異動する可能性もあります。

国立大学職員と私立大学職員の違い

国立大学と私立大学では、制度・給与・人事の考え方に違いがあります。

国立大学職員の特徴（傾向）

• 国立大学法人の職員として採用される

• 給与水準は国家公務員や他の国立大学とのバランスを踏まえて決定されることが多い

• 昇給・賞与は比較的安定しているが、急激に年収が上がることは少ない

• キャンパス間異動や、附属学校等への異動があり得る

私立大学職員の特徴（傾向）

• 各学校法人ごとに給与体系・人事制度が大きく異なる

• 有名私大・大規模私大では、40代以降の年収が大手企業並〜それ以上になるケースもある

• 一方で、地方私大などは国立と同等〜やや低い水準の場合もある

• 経営状況や少子化の影響を強く受ける大学も存在する

「国立か私立か」「どの大学か」によって、キャリアの安定性や収入の水準は大きく変わります。求人票や情報公開資料を確認することが前提です。

年収・残業・休暇の目安（データと実態）

あくまで一般的なイメージですが、次のように整理できます。

年収の目安（概観）

• 国立大学職員

  • 30代：年収約480〜550万円前後のモデルケースが多い

  • 50代で700万円前後に到達するイメージ

• 私立大学職員

  • 平均年収：約700万円台とするデータが多い

  • 有名私大・都心部の難関大では、40代で800万円以上も十分あり得る

残業・休暇の目安（概観）

• 通常月の残業：5〜20時間程度が一つの目安

• 繁忙期（入試・オープンキャンパス・年度末など）：部署によっては30時間前後になることもある

• 長期休暇：夏休み・春休み期間中は、有給を組み合わせて長めの休みを取りやすい大学も多い

あくまで平均値・目安であり、「忙しい部署」「管理職」ではこの限りではありません。
ただ、一般的な民間企業と比較したときに「ワークライフバランスは取りやすい環境である」ケースが多いのは事実です。

「大学職員はやめとけ」と言われる主な理由

年功序列と昇進スピードの遅さ

多くの大学では、今でも年功序列色が強く残っています。

• 昇進・昇格に時間がかかる

• 若手のうちは責任あるポジションを任されにくい

• 人事評価制度も「大きな差をつけない」運用になりがち

そのため、

• 「頑張っても給与はあまり変わらないのでは」

• 「スピード昇進・成果主義を求める自分には合わない」

と感じる人も少なくありません。
特に、民間企業の成果主義やスピード感に魅力を感じるタイプにとっては、ストレスになりやすいポイントです。

ルーティンワーク中心で成長実感を得にくい

大学運営は、年間カレンダーがほぼ固定されています。

• 毎年ほぼ同じスケジュールで、入試・履修登録・成績処理・卒業判定などが行われる

• 前年踏襲の仕事が多く、大きな改善や改革は起こりにくい

このため、

• 「新しいことにチャレンジしたい」

• 「変化の激しい環境で成長を感じたい」

と考える人にとっては、物足りなさを感じやすい環境です。
逆に、「決まった仕事を着実にこなす方が安心する」タイプには向いています。

スキルの汎用性が低く、転職市場での武器になりにくい懸念

大学職員の仕事では、大学独自のルール・システムに沿った事務が多くなります。

• 特定大学の規程や内部システムの運用に詳しくなる

• 教員・学生向けの独自手続きに精通する

その一方で、

• 営業成績・事業開発・プロダクト開発など、民間企業で評価されやすいスキルは身につきにくい

• 「大学の外」に出たとき、自分の強みをどう表現するかに悩む人が多い

このため、「転職しづらくなるのでは」「キャリアが閉じるのでは」という不安から、「やめとけ」という意見が生じます。

もっとも、大学職員としても、

• 調整力

• 文書作成力

• イベント運営やプロジェクト進行力

• 多様なステークホルダーとの折衝力

など、どこでも通用するスキルを鍛えることは可能です。
これらをどう意識して伸ばすかが、将来の転職可能性を左右します。

配属ガチャ・組織文化・人間関係のストレス

大学の中でも、部署によって忙しさ・雰囲気が大きく異なります。

• 入試・広報・教務などは、繁忙期の負荷が非常に高い

• 一方で、比較的落ち着いた部署も存在する

• 異動は基本的に会社側主導であり、「希望通りに行ける」とは限らない

また、大学という組織は、

• 教員・学生・職員・外部業者など多くの利害関係者が存在する

• 前例や慣習を重んじる文化が残りやすい

といった特徴があり、「板挟み」「変化の遅さ」にストレスを感じて「やめたい」と考える人もいます。

それでも大学職員が人気で「最高」と言われる理由

同年代と比較して高めの年収水準

多くの調査・体験談を踏まえると、大学職員は同年代全体の平均と比べて「やや高め〜高め」の年収水準であるケースが多いです。

• 国立大学：堅実に昇給し、安定感のある給与テーブル

• 私立大学：大学によっては、大手上場企業並み、あるいはそれ以上の水準

「爆発的に伸びる」というよりは、

• 安定して昇給し続ける

• 50代まで大きく水準が落ちにくい

といった意味で、生涯年収の観点からも魅力があるポジションです。

残業が少なく、長期休暇も取りやすい働き方

大学職員の働き方は、一般の民間企業と比べると次のような特徴があります。

• 通常月は残業が少なめ（10時間前後のケースが多い）

• 繁忙期は忙しくなるが、それ以外の時期には早く帰れる日も多い

• 夏休み・春休みなどの講義がない期間は、有給休暇をまとめて取りやすい大学も多い

もちろん、すべての大学・部署がこの通りとは限りませんが、
「ワークライフバランス重視」という観点で大学職員を志望する人が多いのは、このような事情があるためです。

教育機関としてのやりがい・社会貢献性

大学職員ならではのやりがいとして、次のような点が挙げられます。

• 学生の成長や卒業・進路決定の場面に関われる

• 研究支援を通じて、社会に役立つ研究成果を支えることができる

• 地域連携・国際交流など、社会貢献性の高いプロジェクトに関われる

「ビジネスの売上・利益だけでなく、人の成長や教育に関わる仕事がしたい」という方にとって、大学職員は魅力的なフィールドになり得ます。

大学職員に向いている人・やめといた方がよい人の特徴

大学職員に向いている人の特徴チェックリスト

次のチェック項目に多く当てはまる場合、大学職員との相性は良い可能性が高いです。

• 長く腰を据えて働ける、安定した環境を求めている

• 日々の業務がある程度ルーティンでも苦にならない

• どちらかというと「前に出る」より「裏方で支える」方が好き

• ルールや手順を守り、丁寧に仕事を進めることが得意

• 人との調整や根回しに抵抗感がない

• 仕事とプライベートのバランスを重視している

• 教育・研究・学生支援といったテーマにやりがいを感じる

これらに当てはまる方にとって、大学職員は「やめとけ」ではなく、むしろ「かなり相性の良い選択肢」になることが多いです。

「やめとけ層」に当てはまりやすい人のパターン

一方で、次のようなタイプは、大学職員とミスマッチになりやすい傾向があります。

• 若いうちから大きな裁量・決裁権を持ちたい

• 成果に応じたインセンティブ・スピード昇進を求めている

• 常に新しいビジネス・テクノロジーに触れていたい

• 競争的な環境で、自分の力を試したい

• 前例主義・稟議の多さに強いストレスを感じる

• 「仕事で大きな自己実現をしたい」という思いが非常に強い

こうした方は、ベンチャー企業・総合商社・コンサル・ITスタートアップなど、ダイナミックな環境の方が能力を発揮しやすい可能性があります。

価値観・キャリア志向別のおすすめ選択肢

ざっくりと価値観別に整理すると、次のような方向性が考えられます。

「大学職員が良い・悪い」という話ではなく、自分の価値観と大学職員という働き方がどれくらいフィットするかを冷静に見極めることが重要です。

他の選択肢との比較：地方公務員・民間ホワイト企業など

大学職員 vs 地方公務員（市役所など）

教育分野に特化して仕事をしたいなら大学職員、地域行政全般に関わりたいなら地方公務員という形で、自分の関わりたい領域から選ぶのがよいです。

大学職員 vs 民間ホワイト企業（大手メーカー・インフラなど）

「年収を最大化したい」「ビジネスの第一線で経験を積みたい」という方は、民間ホワイト企業の方が合う場合も多いです。
一方、「年収そこそこでよいから、安定と生活のしやすさを優先したい」場合は、大学職員も有力な選択肢になります。

大学職員からの転職パターン（教育・人材・コンサル等）

大学職員からの転職先として多いのは、次のような領域です。

• 教育関連企業（塾・予備校・教育サービス）

• 人材紹介・就職支援系企業（キャリアセンター経験を活かすケース）

• 大学・研究機関向けのシステム・ソリューション企業

• 大学・学校法人向けコンサルティングファーム

大学職員の経験で活かせるスキルは、

• 調整力・交渉力

• プロジェクト運営・イベント運営力

• 教育・研究現場への理解

などです。
在職中から、これらのスキルを「外でも通用する形」で言語化しておくと、いざ転職を考えたときに選択肢を広げやすくなります。

後悔しないためのチェックリスト＆判断ステップ

応募前に確認すべきポイントチェックリスト

大学職員を目指す前に、以下の点をチェックしておくことをおすすめいたします。

大学・法人の状況

• 直近数年の志願者数・入学者数の推移

• 充足率（定員割れしていないか）

• 財務状況（経常収支・自己資金比率などが公開されているか）

• 学部新設・統廃合・キャンパス再編の動き

自分の条件・優先順位

• 譲れない年収ラインはどこか

• 許容できる残業時間・通勤時間・転勤の有無

• 将来どの地域で生活したいか（キャンパス立地も含めて）

仕事のイメージとの整合性

• 想定配属部署の業務内容と、自分のやりたいことのギャップ

• ルーティンワークの割合を許容できるか

• 教員・学生・外部との調整業務が多いことを理解しているか

これらを洗い出し、「大学職員にならなかった場合の選択肢」と併せて比較検討することが重要です。

新卒・転職・現役職員それぞれのケース別アドバイス

新卒の方

• 大学職員だけにこだわらず、公務員や民間ホワイト企業も候補に含める

• 「大学職員は倍率が高い」ことを前提に、他の受け皿も複数用意しておく

• 「なぜ大学職員なのか」「その大学でなければならない理由」を深掘りしておく

転職希望の社会人の方

• 現職を続けた場合／大学職員に転職した場合／他業界に転職した場合の3パターンで、5〜10年後をイメージする

• 「今の仕事から逃げたい」だけでなく、「大学職員で実現したい状態」を言語化する

• 求人数はさほど多くないため、中長期戦で情報収集・応募する前提で動く

現役大学職員の方

• 不満の原因が「大学業界全般」なのか、「今の大学・部署・人間関係」に限定されるのかを切り分ける

• 他大学への転職・部署異動・ジョブチェンジ・副業など、複数の選択肢を検討する

• 将来の選択肢を広げるために、資格や語学・ITスキルなど、外でも通用するスキルに投資する

情報収集の進め方と注意点

• OB・OG訪問や座談会で、「リアルな声」を複数人から聞く

• 公式説明会や採用ページで、大学側がどんな方針・メッセージを出しているか確認する

• 個人ブログやSNSは「その人のケース」であり、極端な成功・失敗談に引きずられ過ぎないようにする

• 転職エージェント・就職サイトは参考にしつつも、最終判断は自分の価値観と事実に基づいて行う

ネット上の「やめとけ」「最高だった」といった極端な体験談は、あくまで一部の例です。
できるだけ多くの情報源からバランスよく情報を集めることが重要です。

よくある質問（FAQ）

Q. 本当に「楽で高給」なのですか？

「常に楽で高給」という言い方は適切ではありません。

• 多くの大学で、民間平均と比べて年収はやや高め〜高め

• 残業は比較的少ない傾向があるが、繁忙期は忙しい

• 精神的なストレス（板挟み・人間関係・変化の遅さ）がゼロというわけではない

というのが実態に近いイメージです。
「普通に働いて、普通以上の待遇を得られる職場」である一方で、「刺激や成長を強く求める人」にとっては物足りないと感じる可能性が高いです。

Q. スキルが身につかないのではと不安です

大学職員でも、以下のようなスキルは着実に身につきます。

• 学内外の多様な関係者との調整力・交渉力

• 公的文書・規程・要綱などの文書作成力

• オープンキャンパスやイベントなどの企画・運営力

• 学生対応・窓口業務を通じたコミュニケーション力

一方で、

• 事業開発・新規サービス立ち上げ

• 売上・利益に責任を持つ経験

• 営業・マーケティングの前線の経験

などは得にくい傾向があります。
このギャップを埋めるために、副業・資格・オンライン講座などでスキルを補う戦略も有効です。

Q. 少子化でリストラや倒産リスクはありませんか？

少子化の影響で、定員割れや経営悪化に苦しむ大学が増えているのは事実です。
その一方で、

• 大都市圏の有名私大

• 研究力やブランド力の高い国公立大学

などは、現時点では比較的安定している傾向があります。

重要なのは、「大学職員＝絶対に安泰」と考えるのではなく、

• 志望する大学の入試状況・財政状況を可能な範囲で確認する

• 自分自身のスキルやキャリアの選択肢も並行して広げておく

という二段構えでリスク管理をすることです。

Q. それでも目指したい場合、何から準備すべきですか？

大学職員を本気で目指す場合、次のステップを押さえることをおすすめいたします。

1. 自己分析

   • なぜ大学職員なのか

   • 他の選択肢（公務員・民間）ではダメな理由は何か

   • 自分が大事にしたい働き方・価値観は何か

2. 業界・大学研究

   • 国立・私立の違い、志望大学の特徴や強み

   • 学生数・学部構成・キャンパス立地などの基本情報

3. 志望動機・アピールポイント整理

   • その大学だからこそやりたいこと

   • 学生・教員・地域への貢献イメージ

   • 現職や学生時代の経験が、大学職員の仕事にどう活きるか

4. 併願戦略の設計

   • 大学職員だけでなく、他の志望先も並行して検討

   • 落ちた場合の「第二候補」「第三候補」を具体的に用意

このプロセスを踏むことで、「大学職員になった場合」「ならなかった場合」のどちらを選んでも、納得感を持ちやすくなります。

まとめ：『大学職員はやめとけ』を鵜呑みにせず、自分軸で判断する

最後に、本記事のポイントを整理いたします。

• 「大学職員はやめとけ」と言われる主な理由は、年功序列、ルーティンワーク、スキル汎用性への不安、配属ガチャ・組織文化など

• 一方で、年収水準や残業の少なさ、長期休暇の取りやすさ、教育機関としてのやりがいなど、魅力も多い

• 大学職員に向いているかどうかは、「能力」よりも「価値観・キャリア観との相性」によって大きく左右される

• 地方公務員・民間ホワイト企業など、他の安定志向の選択肢との比較も欠かせない

• 応募前には、大学の経営状況・自分の譲れない条件・将来のキャリアプランを丁寧に確認しておくことが重要

「大学職員はやめとけ」という一言の裏には、その人なりの価値観と経験があります。
しかし、それがそのまま、あなたにとっての正解とは限りません。

• 自分はどんな働き方を望むのか

• 何を大切にして生きていきたいのか

という「自分軸」と照らし合わせて、大学職員という選択肢をフラットに評価していただくことが大切です。