「がん保険はいらない」「高額療養費制度があるから不要」といった意見を、Yahoo!知恵袋などで目にした方も多いのではないでしょうか。
一方で、保険の営業担当からは「2人に1人はがんになるので、がん保険は必須です」と聞かされ、どちらを信じればよいのか分からなくなっている方もいらっしゃいます。
本記事のゴールは、「自分の年齢・家族構成・貯蓄・働き方などを踏まえて、がん保険の“優先度”を自分で判断できるようになること」です。
※本コンテンツは「記事制作ポリシー」に基づき、正確かつ信頼性の高い情報提供を心がけております。万が一、内容に誤りや誤解を招く表現がございましたら、お手数ですが「お問い合わせ」よりご一報ください。速やかに確認・修正いたします。
がん保険が「自分にとっていらないのかどうか」を判断するための3つの質問を置きます。
いまの貯蓄で、収入が半年〜1年止まっても家計は持ちこたえられるか？
自分の勤務先・加入している公的制度・既存の保険で、どこまでカバーされるか把握しているか？
がんになったときに守りたいもの（家族・住まい・仕事）は何か、それに必要なお金はいくらか？
これらの問いに答えていくと、「自分にとって、がん保険の優先度は高いのか・低いのか」が自然と見えてきます。
「高い」と感じた方は、シンプルながん保険や就業不能保険も含めて、無理のない範囲で検討する
「低い」と判断した方は、貯蓄・投資・他のリスク（老後・介護など）への備えを優先する
どちらの選択をとるにしても、
「なんとなく」ではなく「考えたうえでそう決めた」と言えることが、将来の後悔を減らしてくれます。
がん保険は本当に「いらない」のか？
Yahoo!知恵袋などでよく見かける「いらない派」の主張
知恵袋などのQ&Aサイトでは、がん保険について次のような意見がよく見られます。
「日本には公的医療保険と高額療養費制度があるから、がん保険はいらない」
「若いうちはがんになる確率が低いから、保険料のムダ」
「その分を貯蓄や投資に回した方が合理的」
「実際にがんになったけれど、公的制度で十分まかなえた」という体験談
これらの意見には、それぞれ前提条件があります。
例えば、「貯蓄が十分ある人」「大企業勤務で休業補償が手厚い人」「独身で扶養家族がいない人」などです。
同じ「いらない」という結論でも、
「あなたにも当てはまる前提から出てきた結論なのか」
を見極めることが重要です。
「いらない／必要」の議論がかみ合わない理由
がん保険の議論がかみ合わない主な理由は、次の3点です。
前提条件がバラバラであること
年齢、家族構成、貯蓄額、勤務先の制度、自営業か会社員かなどの違いにより、結論も大きく変わります。見るリスクの範囲が違うこと
「医療費」だけを見る人もいれば、「収入減」「家族の生活」まで含めて考える人もいます。時間軸が違うこと
「今の制度のまま」を前提にするのか、「将来の制度変更リスク」まで見るのかで、必要度は変化します。
本記事では、こうした前提を整理したうえで、
「どのような条件なら、がん保険の優先度が高い／低いと言えるのか」
を分かりやすく解説していきます。
がんとお金の基礎知識：日本の公的保障でどこまでカバーできるか
まずは、がんのリスクと、日本の公的保障でどこまで守られているのかを確認します。
日本人のがんリスクと治療の現状（データで確認）
国立がん研究センターの統計によると、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は、男性で約6割、女性で約5割とされ、「2人に1人ががんになる」と説明されています。
また、医療の進歩により、
入院日数は短くなり、
通院による抗がん剤治療・放射線治療などが増えている
という現状があります。
この変化は、「どのようながん保険が役に立つのか」を考えるうえで重要です。
公的医療保険と高額療養費制度でカバーされる範囲
日本には、いわゆる国民皆保険制度があり、原則としてすべての人が公的医療保険に加入しています。
主なポイントは次のとおりです。
病院での診療・検査・手術など、保険診療に該当する医療費は
→ 1〜3割の自己負担（年齢・所得により異なる）医療費が高額になった場合は
→ 高額療養費制度により、1か月あたりの自己負担額に上限が設けられている
例えば、70歳未満で一定の所得水準の人の場合、自己負担の上限はおおむね数万円〜10万円台となるケースが多く、300万円の医療費がかかっても、実際の自己負担は10万円台に抑えられるといった例もあります。
このため、
「純粋な医療費だけ」を見れば、公的保障は確かに非常に強力です。
公的保障ではカバーしにくい費用・リスク
一方で、がんで必要になるお金は「医療費」だけではありません。公的保障でカバーされにくいものには、次のようなものがあります。
高額な先進医療費用（公的医療保険の対象外）
差額ベッド代、入院時の食事代、付き添いの宿泊費
通院のための交通費・タクシー代
ウィッグ、補正下着などの費用
休職・離職による収入減少
家族が仕事を休んだ場合の収入減や負担増
会社員であれば、健康保険から傷病手当金が支給され、一定期間は給与の約3分の2程度が補償されますが、これは自営業・フリーランスには原則ありません。
つまり、
公的保障は「医療費の自己負担」を大きく減らしてくれるが、
「収入減」や「医療費以外の出費」までは十分にカバーしきれない
という構図を押さえておくことが重要です。
がん保険が「いらない」または優先度が低い人の条件
ここからは、「どのような人なら、がん保険の優先度が低いと言えるのか」を整理します。
十分な貯蓄・資産があり、治療費を自己負担できるケース
がん保険が不要と判断しやすい代表的なケースは、次のような人です。
生活費の1〜2年分以上の貯蓄がある
投資や不動産収入など、複数の収入源がある
収入が高く、多少の収入減があっても生活レベルを維持できる
このような人は、がんの医療費や一定期間の収入減についても、
貯蓄・資産で十分カバーできる可能性が高いため、
「がん保険の優先度は低い」と判断しやすくなります。
会社の保障や医療保険が手厚いケース
次のような条件に当てはまる場合も、がん保険の優先度は比較的低くなります。
大企業や公務員として働いており、
傷病手当金
企業独自の休業補償制度
団体保険（医療・がん・所得補償）が手厚い
既に手厚い医療保険＋就業不能保険に加入している
この場合、がん保険を追加しても、
同じリスクに二重三重に保険をかけているだけになっていることもあります。
まずは、
「すでにどのような保障を持っているのか」
を棚卸ししたうえで、過剰になっていないか確認することが重要です。
独身で扶養家族がいない、責任の範囲が限定的なケース
次の条件に近い独身の方も、がん保険の優先度は比較的低くなりやすいです。
扶養している家族がいない
賃貸住まいで、住宅ローンがない
貯蓄が一定程度あり、生活費も比較的低い
このような場合、がんによるリスクは主に自分自身の生活レベルに関するものであり、
「家族の生活を守らなければならない」というプレッシャーは相対的に小さくなります。
もちろん、「一人で闘病する不安を軽減したい」「家族に迷惑をかけたくない」などの理由で、がん保険の安心感を重視する選択もありますが、優先順位としては、死亡保障や老後資金の準備より後ろに置くという考え方も妥当です。
がん保険の必要性が高い人の条件
反対に、「がん保険の必要性が高い」と言いやすいケースも整理しておきます。
自営業・フリーランスなど収入が途絶えやすい人
自営業・フリーランス・個人事業主などの方は、がん保険の必要性が比較的高くなりやすいです。
病気で働けなくなったとき、傷病手当金が原則ない
仕事を休む＝そのまま収入がゼロに近づきやすい
事業継続のための固定費（家賃・設備・人件費など）もかかる
このような人にとって、
がん診断一時金や通院給付金は、生活費や事業の固定費を補う“緊急資金”の役割を果たしうるため、がん保険の重要度は高くなります。
貯蓄が少なく、急な治療費や収入減に弱い家庭
次のような世帯も、がん保険の優先度は高くなります。
生活防衛資金（生活費3〜6か月分）がまだ十分にたまっていない
共働きだが、どちらか一方の収入に家計が大きく依存している
いざというときに頼れる親族・資産があまりない
このような場合、がんに罹患すると、
医療費の自己負担
通院交通費などの雑費
収入減（残業ができない・休職するなど）
が同時に家計を圧迫する可能性があります。
「貯蓄が少ないから保険料も払えない」と感じるかもしれませんが、
あえて最低限のシンプルながん保険（診断一時金＋通院給付など）で“急場しのぎ”を準備しておくという考え方もあります。
小さな子ども・住宅ローンなど、長期的な家計責任が大きい人
次の要素が重なっている場合、がん保険の優先度はさらに高くなります。
住宅ローンが残っている
小さな子どもがいて、今後の教育費負担が大きい
主な稼ぎ手が一人（片働き世帯）
このような世帯では、がんによる長期の収入減・離職は、
「ローン返済」「教育費」「生活費」の三重苦につながりかねません。
団体信用生命保険（団信）で「死亡・高度障害」はカバーされていても、
「治療のために数年収入が減る」というケースまでは十分にカバーされていないことが多いため、
がんによる“長期休業リスク”への備えとして、がん保険や就業不能保険の必要性が高くなります。
がん保険でカバーできる主な保障と、選び方の5ステップ
ここからは、がん保険の中身を整理し、「どう選べばよいか」を具体的な手順で説明します。
診断一時金・入院・通院・先進医療など基本保障の整理
代表的ながん保険の保障は次のとおりです。
がん診断一時金
がんと診断されたときに、まとまった金額（例：50万〜100万円以上）が一時金として支払われます。
→ 入院費・通院費・収入減の穴埋め・住宅ローン返済など、用途を自由に決められます。入院給付金
がんで入院した日数に応じて、1日○○円という形で支払われます。
※近年は入院日数が短くなる傾向にあります。通院給付金
がんの通院治療1日につき○○円が支払われる保障です。
現代の治療スタイルに比較的合いやすい部分です。手術給付金
指定されたがん手術（保険約款に基づく）を受けたときに支払われます。先進医療特約
公的保険がきかない先進医療にかかった費用を保障する特約です。
数百万円単位の自己負担をカバーするケースもあります。
重要なのは、
どの保障が「医療費の自己負担」をカバーするのか、
どの保障が「収入減」や「生活費」をカバーするのか
を意識することです。
特約の種類と、優先したいもの／削ってもよいもの
特約にはさまざまな種類がありますが、代表的なものと考え方は次のとおりです。
比較的優先度が高いとされやすいもの
先進医療特約（保険料が比較的安く、万一のときのインパクトが大きい）
通院保障（通院治療が増えている現状に合いやすい）
必要性を吟味したいもの
入院日数に比例して増える給付金（入院短期化により、以前ほど重視しなくてもよい場合あり）
細かい条件ごとの一時金が多数ついたパッケージ特約
「なんとなく不安だから全部つける」のではなく、
自分のリスクと予算に合うものだけを選ぶことが重要です。
失敗しないがん保険選び5ステップ
がん保険選びは、次の5ステップで考えると整理しやすくなります。
現在の保障を棚卸しする
公的医療保険の内容（自己負担割合・高額療養費制度の認識）
勤務先の制度（傷病手当金・休業補償・団体保険）
既に加入している医療保険・就業不能保険
不足しているリスクを洗い出す
医療費そのものか、医療費以外の費用か
収入減にどの程度耐えられるか（貯蓄・配偶者の収入など）
がん保険でカバーしたい範囲を決める
「医療費の上乗せ」が目的か
「収入減の補填」が目的か
どのくらいの額があれば安心か
保険料とのバランスを確認する
月々の保険料が家計に与える影響を確認
将来のライフイベント（出産・住宅購入など）も踏まえて、無理のない水準か
約款と見直しルールを確認する
支払い条件（診断の定義・対象となるがんの種類など）
一度加入した後、何年ごとに見直すかの目安を決めておく
この5ステップを踏めば、
「なんとなく不安だから入る／なんとなくいらない」
で決める状態から抜けられます。
保険料が「もったいない」とならないためのチェックリスト
がん保険に入るかどうか迷ったときは、次のチェックリストを使ってください。
多くの項目が「はい」に当てはまるほど、がん保険の優先度は高くなります。
加入前に確認したい家計・貯蓄・他の保障のポイント
生活防衛資金として、生活費6か月分以上の貯蓄がない
住宅ローンや家賃、教育費などの固定支出が多い
世帯の主な収入源が自分一人、もしくは自分の収入が大きな割合を占めている
自営業・フリーランスで、休業時の所得補償制度がほとんどない
勤務先の休業補償制度や傷病手当金について、内容をよく理解していない
既に加入している医療保険・就業不能保険の保障内容を把握していない
両親などからの経済的な支援をあまり期待できない
「いいえ」が多ければ、がん保険の優先度は低く、
貯蓄・投資や他のリスクへの備えを優先する選択も合理的です。
シミュレーション例：必要保障額と保険料のバランス感覚をつかむ
例えば、次のようなイメージで考えてみます。
想定する「がん治療時の追加費用」
医療費の自己負担：年間10〜30万円程度（高額療養費制度活用後）
医療費以外の費用・収入減：年間30〜100万円程度
→ 合計して、最低でも年間50〜100万円程度の“余力”があると安心、という考え方もできます。
がん保険の診断一時金：100万円
月々の保険料：2,000〜3,000円程度（例）
このようなイメージと、自分の家計・貯蓄状況を比較し、
「保険料を払うことで得られる安心感」と「貯蓄・投資に回せる金額」のどちらを重視するか
を考えてみることが大切です。
よくあるつまずきとトラブルシューティング
がん保険に入っていても、「思ったほど役に立たなかった」という声も少なくありません。典型的なつまずきと対策を見ておきます。
昔のがん保険のままで、新しい治療がカバーされないケース
10年以上前に契約したがん保険の中には、
入院給付金が中心で、通院治療を十分にカバーしていない
一部の新しい治療（標準治療の変化）に給付条件が合っていない
といったケースがあります。
対策のポイント
契約から10年以上経っている場合は、一度保障内容を確認する
特に、
通院治療の給付条件
先進医療特約の有無
診断一時金の支払い回数
をチェックする
いざというときに保険金請求できなかったケース
「がんと診断されたのに、給付対象外と言われた」
「○年以内の再発は支払い対象外だった」
など、約款条件の理解不足からトラブルになるケースもあります。
対策のポイント
契約時・見直し時に、
「がんの定義」（上皮内がんの扱いなど）
「診断日」や「責任開始日」の扱い
再発時の支払い条件
を確認しておく
いざというときは、自分だけで判断せず、保険会社や代理店、FPなどに早めに相談する
見直し・解約で損をしないための注意点
古いがん保険を解約して新しい保険に乗り換える際には、
健康状態によっては、新しい保険に加入できない
保障の空白期間が生じる
といったリスクがあります。
対策のポイント
新しい保険の加入が確定するまでは、古い保険を安易に解約しない
健康状態が悪化している場合は、部分的な見直し（特約の追加・他の保険で補う）も検討する
専門家に相談し、トータルな保障バランスを確認する
応用編：がん保険以外の選択肢も含めた備え方
「がん保険に入るか・入らないか」だけが選択肢ではありません。
他の手段も含めた組み合わせで考えることが重要です。
医療保険のがん特約で備える場合
医療保険にがん特約を付けることで、がん保険単体ではなく、医療保険の一部として備える方法もあります。
メリット
1つの契約で、がんも他の病気もまとめてカバーできる
保険料がシンプルになりやすい
デメリット
医療保険を解約・見直ししたいとき、がん特約だけ残すことができない商品も多い
がんに特化した手厚い保障を組みにくい場合もある
「がん保険単体で厚く備えるほどではないが、最低限の保障はほしい」という人に向きやすい選択肢です。
貯蓄・投資で備える場合
「がん保険はいらない」と考える人の多くは、
貯蓄や投資で医療費・収入減に備えるという発想を持っています。
この場合、
生活防衛資金（生活費6〜12か月分）を優先的に確保
長期的な資産形成で、将来の医療費・老後資金にも備える
というように、保険ではなく資産の裏付けでリスクをカバーするイメージになります。
重要なのは、
「貯蓄で備える」と言うだけで終わらせず、実際にどの程度のペースで積み立てるかまで具体化すること
です。
就業不能保険・所得補償保険との組み合わせ
がんの経済的リスクは、医療費よりも収入減が大きい場合があります。
そこで、がん保険ではなく、あるいは併用して、
就業不能保険・所得補償保険を活用する選択肢もあります。
一定期間働けなくなったとき、毎月○○万円を受け取れる
がんに限らず、うつ病やケガなども対象となる商品もある
「がん“だけ”でなく、病気・ケガ全般の収入リスクに備えたい」という人には、
がん保険よりもこちらの方が適しているケースもあります。
法的・制度面で押さえたいポイント
最後に、公的制度に依存しすぎないために、制度面のポイントを確認します。
高額療養費制度・傷病手当金などの制度の位置づけ
高額療養費制度
医療費の自己負担が高額になった場合、一定の上限を超えた分が払い戻される制度
上限額は年齢・所得に応じて細かく設定されている
傷病手当金（会社員・公務員などが加入する健康保険）
病気やケガで働けない場合、標準報酬日額の約3分の2が最長1年半ほど支給される
自営業・フリーランスは原則対象外
これらは非常に心強い制度ですが、「永遠に今の条件のまま」とは限りません。
制度変更リスクと、定期的な見直しの必要性
高額療養費制度の自己負担上限は、これまでも何度か見直されてきており、今後も財政状況などにより変更される可能性があります。
そのため、
5〜10年に1度は、公的制度の最新情報を確認する
保険も「一生同じ」ではなく、ライフステージに合わせて見直す
といった定期点検が欠かせません。
知恵袋情報との付き合い方と、信頼できる相談先
最後に、検索キーワードにも含まれる「知恵袋」との付き合い方を整理します。
体験談とデータ・専門家情報をどう見分けるか
Yahoo!知恵袋などのQ&Aサイトは、
実際にがんを経験した方のリアルな声
がん保険に入っていて助かった／いらなかった体験談
を知るうえで、とても貴重な情報源です。
一方で、
その人特有の状況（貯蓄・収入・家族構成・勤務先）が反映されている
医療制度や保険商品の条件が、現在とは違う可能性がある
という点に注意が必要です。
チェックしたいポイント
投稿日時（古い情報ではないか）
その人の年齢・家族構成・働き方
具体的な金額・制度名が出ているか
体験談はあくまで「参考になる1事例」として受け取り、
判断の軸は公式統計や公的制度の情報＋自分の家計状況に置くのがおすすめです。
公的機関・専門家への相談窓口の例
迷ったときは、次のような窓口も活用できます。
各都道府県に設置されているがん相談支援センター（治療・生活・お金の相談が可能）
保険に詳しいファイナンシャル・プランナー（FP）
社会保険制度に詳しい社会保険労務士
複数社比較ができる保険ショップ（過度なセールスには注意が必要）
「ネットの情報だけで決める」のではなく、
自分の数字（収入・支出・貯蓄・ローン）を持参して専門家に相談することで、より現実的な判断がしやすくなります。